レーザ光線による障害の防止対策

近年、レーザ機器の利用が進み、アーク溶接に関わる、ロボットなどの自動化設備やラインでも位置や形状のセンサなど様々な部位に用いられるようになっています。一方でレーザ光線による労働者の障害を防止するため、以前から厚生労働省より「レーザ光線による障害防止対策要綱」（以下、要綱）が策定され、現在では「JIS C 6802 レーザ製品の安全基準」のクラス分けに応じた安全衛生上の処置に改められています。

「JIS C 6802 レーザ製品の安全基準」は国際電気標準（IEC）をもとに定められており、レーザ製品をその危険度に応じて、現在ではクラス1，1M，2，2M，3R，3B，4の7つのクラスに分類しています（表1）。昨今では日常よく使用する製品にもレーザ機器の「警告ラベル」、クラスを示す「説明ラベル」のシール（図1）を見かけるようになりました。

安全衛生上の処置において、特に注意したいのは、比較的出力の小さいクラス1、クラス2であっても条件によって目に危険となる場合があるとされるクラス1M, 2Mのレーザ機器であり、レンズなどを用いて観察する場合に限られるものの、点検・整備や安全衛生教育の処置が必要となります。

また高性能な形状センサなどに用いられるクラス3Rのレーザ機器では、波長によって400nm～700nmの物についてクラス３B、クラス４と同様、管理者の選任や遮蔽、警報装置、保護メガネの着用などの処置が必要となります。

レーザ機器に限るものではありませんが、今後も製品、技術の動向や国際規格の改訂などにより、分類や求められる安全衛生の処置は変化していくものですので、規格や要綱などについては最新のものをご確認ください。

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